投資信託の手数料ってどうなってるの？

投資信託の基礎知識

手数料は大きく分けて３つ

投資信託の手数料は、大きく分けて3つあります。
1.購入時に差し引かれる販売手数料、2.運用手数料として差し引かれる信託報酬、3.解約するときに差し引かれる信託財産留保額の3つになります。

同じ投資信託でも販売会社によっては、販売手数料が無料のものもあれば3％ほど取られる場合もあります。注意してください。

購入時に差し引かれる販売手数料

投資信託は証券会社や銀行、信用金庫といった金融機関で販売されています。金融機関で投資信託を販売する営業の方は、販売を行うことで販売手数料を得るのが通常です。この販売手数料、実は同じ投資信託であっても、販売する金融機関によって異なります。

例えば、昔ながらの対面営業による投資信託の販売の場合、どうしても営業の方のコストがかかりますから販売手数料はかかります。その代わり、最新の情報であったりとか有益な情報を得られるといったメリットもあります。

インターネットで購入する場合は、そういった情報を証券会社や銀行から得られないものの、販売するときの営業の方のコストがかかっていませんから通常よりも安く購入することができる場合が多いです。販売手数料が無料であるノーロード型の投資信託といったものも多く扱われています。

同じ投資信託でも販売手数料が無料である場合もあれば3％前後取られる場合もあります。楽天証券やSBI証券、イーバンクといったインターネット中心の証券会社や銀行であれば販売手数料は安く設定されています。リスクを理解し自分でどの投資信託を購入するか決めている場合には、こうした証券会社や銀行を使われるとよいと思います。

販売手数料比較

運用手数料としての信託報酬

信託報酬とは、投資信託を運用するうえでかかってくる手数料になります。年間で0.5～2％程度がかかってくるのが通常です。この信託報酬は毎日少しずつ運用資金から差し引かれており、運用会社・販売会社・管理会社の3社に配分されることとなっています。

この信託報酬も長期で見ればバカにできませんので、同じ種類の投資信託がいくつもあるのであれば、できるだけ信託報酬が安いものを選択して購入することも1つのテクニックといえます（もちろん、運用方法や投資内容なども吟味する必要があります）。

解約する時に差し引かれる信託財産留保額

投資信託を解約する場合に差し引かれる費用を信託財産留保額といいます。これは、投資信託の解約によってかかるコストの負担分であり、その投資信託を購入している他の投資家への価格の影響を排除するための費用といえます。一種のペナルティー的な費用といってもよいでしょう。

こうした3つの手数料によって投資信託は運営されています。投資信託の中身が説明されている目論見書などをしっかり読んで、毎年どのくらい手数料がかかるのかといったことも把握しておくとよいと思います。